昭和23年3月1日、岐阜市千石町一ノ九に「ユニオン電気商会」を設立。社名のユニオンは英単語のUnionからとった。
『新クラウン英和辞典(三省堂)』によると、ユニオンの単語には、労働組合や政党、グループがよく使うように「連合」「合同」「同盟」という意味が一般的だが、「和合」「致」という意味もある。『live in perfect union』は『仲良く生活する』と解釈される。
ユニオン電気商会の命名について、創設者である源平は、兄弟仲良く力を合わせて、事業を育て、大きくしてゆく、そんな願いを込めたのである。そして、このユニオンの名称は、その先の株式会社化など社名変更の中でも常に頭に冠され、満六十年を経た今日でもユニオンテック株式会社として生き続け、東海クラリオンと共に"ユニオン・グループ"として発展を続けている。

創業以来、五年一ヶ月たった昭和二十八年三月三十日、これまでユニオン電気商会の事業をすべて継承し、『ユニオン電気株式会社』と呼称を改め、組織変更し、資本金百五十万円で発足した。初代社長は源平、専務取締役には弟二郎が就任した。

日本経済が低迷から立ち直った昭和二十八年初め、源平は、この経済好転の機会を逃す手はないと決心し、二十三年三月創業以来、個人経営だったユニオン電気商会の株式会社化に着手した。株式会社組織に変更することによって社会的な信用を増し、社長以下の役員の職務分担に伴って責任の所在が明確となり、事業を推進するうえでメリットは大きい、と考えたからである。

ダイキン工業製品を中心とした空調設備部門の業績が向上、業務も拡大するのに伴い、昭和四十六年三月、岐阜市千石町一ノ九の本社ビルにダイキン製品ショールームを開設し、ついで同年八月一日に社内の組織変更を行い、ユニオン電気・冷暖房部を新設、体制を強化して業務の拡充を図ることになった。
365日24時間体制で緊急サービスできたことが、多くの顧客にとって、ユニオン電気の信頼と安心をイメージづけていた。

平成7年5月1日、ユニオン設備工業は、ユニオン電気、資産保有会社であった合資会社安部工業所を合併し、商号を『ユニオンテック株式会社』とした。

クラリオンの代理店として、東海三県では確固たる地位を築き上げていた名古屋クラリオン、ユニオン電気であったが、一つの会社が、愛知、岐阜、三重の各県を担当するのではなく、総合的な指揮系統の確立のために、それらの事業領域の再編を行った。

岐阜県内の活動はユニオン電気が担当していたが、昭和55年に音響部門を事業分割してクラリオン岐阜販売株式会社(本社=岐阜市千石町二ノ一)を設立、平成6年3月にユニオン電気に合併するまで活動した。その事業は今、ユニオンテックに継続されている。